【バリ島旅行】銀行預金残高が入国条件に？【取引明細の提出】

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バリ島を旅行するのに、銀行口座の取引明細が必要になるの！？
そうなったら面倒だし、行くのやめようかな...。

こんにちは、キベリンブログです。

バリ島へ入るのに、新たな条件の追加が検討されています。

今回は、「バリ島の入国条件に、銀行取引明細が必要になるのか」について紹介します。

【本記事の内容】

バリ島には海外旅行やデジタルノマド生活など、短期・長期の滞在を経験してきました。

現状の入国条件も踏まえつつ、新条件の可能性をわかりやすく語っていきます。

① バリ島旅行で、銀行口座の取引明細提出を義務化か【預金残高チェック】

① バリ島旅行で、銀行口座の取引明細提出を義務化か【預金残高チェック】

観光地として人気のバリ島は、世界中からたくさんの観光客が訪れる場所の1つです。

物価高とはいえ、バリの物価はまだ安い水準にあるので、日本人も多いです。

そんな魅力的なバリ島が、外国人旅行者に対して "新たな入国条件" を検討していることが報道されました。

バリ島旅行に行くのも考えざるを得ない内容なので、チェックしていきましょう。

バリ島、銀行口座の3ヶ月間の取引明細提出を義務化か【残高チェック】

2026年1月、インドネシアのバリ島が、外国人観光客に「銀行口座の3ヶ月間の取引明細」を提出させる検討をしていることが報道されました。

いわゆる "預金残高チェック" をするためで、十分な資金があるかをバリ島への入国条件とするものです。

銀行取引明細の検討がどこから出てきたかというと、バリ州の知事が考えている内容です。

知事は観光客の質向上や、文化尊重を重視する政策を進めており、その一環で検討しているということですね。

なぜ、預金残高のチェックをするのか？【数より質への転換】

銀行口座の取引明細を提出させ、預金残高をチェックする条件が出てきた背景には、お金のない外国人観光客の犯罪行為が理由の1つです。

（日本の高校生集団も、バリ島で万引きして話題になったこともありました）

資金力があれば、リスクを冒してまで犯罪を行う必要性は低下します。

お金のない人の方が犯罪に及ぶ確率が高いので、あまりバリ島に来て欲しくないということですね。

加えて、バリ島を訪れる外国人観光客数は、新型コロナ後の2022年以降は急速に増えています。

オーバーツーリズム問題も発生しており、"数" より "質" への転換を図りたい考えも背景にあります。

銀行明細の提出は、いつから義務化される？【2026年内は難しい】

気になるのは、「いつから銀行明細が義務化されるの！？」ということですよね。

バリ州の知事は "2026年内に施行が可能" と言っていますが、実際のところ導入は難しいと予想されます。

なぜなら、出入国はインドネシアの中央政府が管理しており、バリ州の権限だけで外国人観光客の資金情報を求めるのは難しいからですね。

それに実際に義務化されたら、1週間程度の短期旅行者などは入国が面倒なバリ島を選ばなくなり、観光客が大きく減ることが予想されています。

少なくとも、「2026年内は銀行明細の義務化は導入されない」と考えられます。

ただ、別の形で何らかの入国条件が追加される可能性もあるので、今後出てくる情報には注意しておきましょう。

② バリ島（インドネシア）の入国条件とは【4つの注意】

② バリ島（インドネシア）の入国条件とは【4つの注意】

ここまで、バリ島の新たな入国条件「銀行口座の取引明細提出の義務化」を検討していることについて紹介してきました。

出入国権限などの問題を考えると、2026年内の義務化は導入されないと思われます。

銀行口座明細は求められなくても、バリ島へ行くには「インドネシアの入国条件」を満たさなければなりません。

知っておかないと入国拒否もあり得るので、改めて現状の入国条件を紹介しておきますね。

【バリ島（インドネシア）旅行での入国条件】

❶ 到着ビザ（VOA または e-VOA）を取得していること

まず1つ目の条件として、バリ島を含むインドネシアに入国するには、"ビザ" が必要です。

実は2020年の新型コロナ前まではビザ免除措置があり、日本人はビザなしでバリ島に行くことができました。

ですが新型コロナが落ち着いた後でも、ビザ免除措置は復活しておらず、ビザ取得が必要となっています。

ビザを取得するには "2つの方法" があり、どちらかを選べばOKです。

1つ目は、バリ島を含むインドネシアの主要空港に到着した時にビザを取得する方法（VOA）で、窓口で申請料（500,000ルピア）を払えば簡単に取れます。

2つ目は事前にオンラインで申請して取得する方法（e-VOA）で、申請の手間はかかりますが、バリ島の空港到着時に窓口で並ばずに済むメリットがあります。

❷ パスポートの残存有効期間が、インドネシア入国時に6か月以上あること

2つ目の条件は、「パスポートの有効期間」ですね。

"残存有効期間" とも言われ、入国日から "6ヶ月以上" あることが条件です。

パスポートの有効期限が6か月未満の状態で空港へ行くと、航空会社のチェックインカウンターで搭乗を拒否されます。

もし出発の当日に気付いた場合、対処法はありません。

パスポート更新の手続きには、1～2週間ほどかかります。

インドネシア以外の多くの国でも条件になっているので、余裕をもって更新しておきましょう。

❸ デジタル到着カード（All Indonesia Digital Arrival Card）を登録していること

3つ目の条件が、「デジタル到着カード」の登録です。

2025年8月から、「All Indonesia」というサイトでの申請が開始されています。

All Indonesia の運用以前は、「健康検疫申告書（SSHP）」と「電子税関申告書（e-CD）」を別々のサイトで申請する必要がありました。

それを「All Indonesia」で1つに統合し、到着カード（アライバルカード）の役割も加えて、まとめて申請できるようになっています。（※希望者はe-VOAも到着カード申請後に続けて申請可能）

「バリ島（インドネシア）到着の2日前」から、All Indonesia での申請が可能になっています。

インドネシア入国前に、必ず登録しておきましょう。（登録方法は関連記事をご覧ください）

❹ 復路の航空券または第三国への航空券を持っていること

最後の4つ目の条件が、バリ島（インドネシア）から出る「出国用のチケット」ですね。

実はこの条件が、問題になりやすい内容でもあります。

予定が決まっている短期の海外旅行であれば、往復などで出国チケットを買っているので、特に問題はありません。

問題になるのは、"片道航空券" での入国です。

バリ島に行ってから予定を決めたいときや、海外移住やノマド生活の中長期滞在で帰国日が決まっていないときなど、出国用の航空券を購入していないケースも多いです。

この4つ目の条件が最も引っかかりやすいので、対応策など必ず関連記事を参考にチェックしてみてください。

③ まとめ：バリ島の入国条件で、銀行取引明細の2026年内の義務化は難しい

③ まとめ：バリ島の入国条件で、銀行取引明細の2026年内の義務化は難しい

本記事では、「バリ島の入国条件に、銀行取引明細が必要になるのか」を紹介しました。

ポイントをまとめます。

【バリ島の入国条件に、銀行口座の取引明細提出を検討】

【銀行明細の提出は、いつから義務化されるのか】

【バリ島（インドネシア）旅行での入国条件】

新たに出てきた入国条件「銀行口座の取引明細提出」は、バリ島旅行をためらう内容でもあります。

特に1週間程度の短期旅行くらいで提出が義務化されたら、面倒で旅行先を変える理由にもなりますよね。

実際には検討中の段階で、少なくとも "2026年内の施行は難しい" と予想されます。

出入国の管理権限の問題もあるし、バリ島の観光客が大きく減ってしまうリスクもあるからです。

銀行口座明細の提出は導入されなくても、バリ島へ行くにはそれ以外に「4つの入国条件」があります。

きちんとチェックして、バリ島旅行時に入国拒否などのトラブルに遭わないよう準備してくださいね。